地震が身近な日本において、住居の耐震性は安全な生活を守るために重要なポイントです。
戸建てのマイホームを建築する際にも高い耐震性を求める方は多いでしょう。
しかし、耐震性の判断基準など具体的な点はよく知らない方がいるかもしれません。
そこで今回は、耐震基準の概要や等級について解説します。
新築戸建ての家に求められる耐震基準とは？
耐震性とは、文字どおり建物が地震にどれくらい耐えられるかを示すものであり、その尺度として設けられた指標が耐震基準です。
耐震基準は建築基準法で定められており、数々の災害を経て何度か見直しがおこなわれました。
新しい基準ほど求める耐震性が高くなっているので、古い基準の年代に建てられた住宅は何らかの対策が必要なケースが多く見られます。
まずご紹介するのは、1981年6月以前の「旧耐震基準」と6月以降の「新耐震基準」です。
旧耐震基準は1950年の建築基準法制定にともなって設けられた基準であり、「おおむね震度5程度の地震に耐えること」が重要な指標として定められました。
一方、新耐震基準は1981年に旧耐震基準から見直されたもので、これは1978年に発生した宮城県沖地震の影響を強く受けたものです。
新基準では「震度6～7程度の地震に耐えること」が想定され、旧基準に比べるとより高い耐震性が求められています。
そしてさらに2000年にも建築基準法の改正がおこなわれ、地盤調査の義務化や耐震構造に関する具体的な規定が定められました。
現在はこの「2000年基準」が高い耐震性の指標として認識されています。
このように年代によって耐震基準は異なりますが、耐震性には地盤の状況や建物の形状も影響するため、建築時期はあくまで目安のひとつです。
新築戸建てを建てる前に知っておきたい耐震性能の3つの等級
現在、新しく建物を建てる場合は2000年基準を満たす必要がありますが、それを満たした上でも耐震性には差が生まれます。
耐震性能は3種類の等級に分けられており、この等級が高ければ高いほど、耐震性が上がります。
それでは、それぞれの等級の概要について見ていきましょう。
まず等級1は新基準の条件を満たしたものであり、震度5強の地震に耐えた上でそれより強い地震でも人命が損なわれない耐震性が求められます。
等級2は等級1の1.25倍に相当する耐震性を持つもので、学校や避難所などに求められる等級です。
等級3は等級1の1.5倍、病院や消防署に相当する耐震性が求められる等級です。
このように高い等級ほど耐震性は上がりますが、同時に建築費用も高くなります。
また国土交通省によると「住宅性能表示制度」による「住宅性能評価書」を受けた新築の戸建ては、「耐震等級3」の評価が多くの割合を占めています。
この「住宅性能評価書」にて、建物の耐震性能が何等級なのか分かるようになっています。
