マイホームを購入する際には、多くの方が住宅ローンを利用しますが、借りるためにはさまざまな条件をクリアする必要があります。
そこで検討したいのが、幅広い方が利用できる「フラット35」という住宅ローンです。
今回は、マイホーム購入で検討したいフラット35の審査条件やデメリットについて解説していきます。
マイホーム購入時に知っておきたい「フラット35」とは？
フラット35とは、住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して扱っている住宅ローンです。
フラット35の最大の特徴は固定金利型であることで、金利自体は金融機関ごとに異なりますが、比較的に低い金利であることが多いです。
対象となる住宅には基準が設けられており、耐震性などが一定の基準を満たしているとさらに低い金利が適用される「フラット35S」もあります。
返済は最長35年、融資金額は8000万円で、団体信用生命保険に加入しなくてもローンを利用できます。
マイホーム購入時のフラット35の審査条件とは？
契約者に関する条件は、申し込み時の年齢が満70歳未満で、日本国籍を有していることです。
また、返済負担率が基準値以下であることも条件となっています。
具体的には、すべての借り入れを含めた合計返済額が、額面年収入400万円未満の方で30％以下、400万円以上の方で35％以下でなければなりません。
資金使途は、申し込み本人またはその親族が居住するための住宅購入資金、あるいは新築するための建設資金に限られます。
住宅に関しては、住宅金融支援機構が定めた技術水準を満たした住宅であり、より高い基準を満たすと、一定期間金利が引き下げられる「フラット35S」を利用できます。
マイホーム購入時のフラット35のデメリットとは？
フラット35のデメリットとして挙げられるのが、頭金が少ないと金利が高くなる点です。
住宅ローンを借りる際には、一部を頭金として支払う方法があり、頭金が自由に設定できます。
しかし、頭金が住宅の建設費または住宅の購入額の1割未満の場合は、金利が高く設定されているので注意が必要です。
また、フラット35を利用する際に、融資手数料が発生する点もデメリットです。
手数料は金融機関や借り入れ額によって異なりますが、数万円程度～借り入れ額の2％ほどが相場とされています。
ほかにも、フラット35の利用には住宅が条件を満たすことを証明する「適合証明書」の提出が必要であり、その発行には10～20万円ほどの費用がかかってしまいます。
これらのデメリットが問題にならない場合は、フラット35の利用がおすすめです。
まとめ
フラット35は、住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して扱っている固定金利型の住宅ローンです。
フラット35は、マイホーム購入で幅広く利用できる住宅ローンですが、審査条件やデメリットをしっかり把握し、自身に適しているか慎重に見極めましょう。
私たちサクセスホームは、お客様が「成功」を掴むために全力でサポートいたします。
さまざまなご相談に対応いたしますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓
